リチウムイオン分野以外の電池技術には、起電力(陽極・負極間の電位差)、サイクル特性(耐久性)、エネルギー密度(省スペース性)、大気中での物質安定性(安全性)、量産性(価格)等の関係で、ドローンやEVといった産業分野には有望でも、スマホ向けには利用がほぼ不可能、もしくは可能性があっても本格採用までに幾多ものハードルを残しているものが多く、少なくとも2030年までにスマホ内蔵バッテリーとしてリチウムイオン系以外の電池技術が採用されると考えている専門家は非常に少ない現状です。

　実際に、2000年以降は非常に多くの電池技術ブレークスルー報道がありましたが、スマートフォン向けに採用された例はありません。上記を踏まえた上で、原子力電池をスマートフォンに採用するに当たって、当社としては特に以下2点が大きな課題になるものと認識しています。

　原子力電池の課題①：スマートフォン向けに利用するための「小型化」がまったく不十分今回の原子力電池の公表スペックによれば、１リットル当たりの電気出力が0.1ワット(0.1W/L)しかありません。現在スマートフォン向けに使われているリチウムイオン電池の１リットル当たりの電気出力は1,000ワット(1,000W/L)です。

これは、限られたスペースにどれだけ大きな電源を実装できるかという「省スペース性」の観点から埋め難い乖離があります。少なくとも日本に携帯電話が登場した1985年当時の「ショルダーホン(下図参照)」以上の大きさの移動端末を前提としない限り、内蔵電池としての活用は不可能と思われます。ましてや、今ひろく使われている大きさのスマートフォンに採用される可能性はほぼないと考えてよいと思います。(データ伝送機能も高精細ディスプレイもなかったショルダーフォンに比べて、スマートフォンの消費電力が格段に高いことを考慮すると電源容量的に更にきつくなります。)

　原子力電池の課題②：PSEマーク・CEマーク等の取得が高難易度原子力電池の技術がPSEマーク（日本で電気製品の安全性を認定する認証）やCEマーク（欧米で必要なもの）を取得する上ではかなり高いハードルがあると考えられます。原子力を用いる技術は必ず放射線の発生を伴うため、それらを民生機器向けに転用するには、人体に極めて有害な放射能や核汚染物質を遮断する何らかの方策が講じられる必要があります。

実際に原子力電池を実装した電気製品が各国で販売されるためには、落下/衝突などの破壊実験、高温/低温/発火実験などの厳格な耐久性トライアルを通じて、安全性が客観的に認証されなければなりません。原子力は、これまで遠隔地での発電所や戦争装備品以外に用いられたことのない技術です。

危険が顕在化した場合の事故責任を厳しく問われる立場にある各国の認定機関が、老若男女を問わず国民のほぼ全員が肌身離さず持ち歩く耐久消費財への原子力技術転用を許可する可能性はあまり高いとは考えられません。